空売り再開後、借りた株を一番多く返した銘柄を買っていたら?

多くの株が返却されたというシグナル

貸借残高が1週間で大きく減ったということは、新たに借りた株よりも返却された株がはるかに多かったことを意味する。空売りした側は市場で株を買い戻して返す必要があるため、残高が減る銘柄には買い需要が生じるという解釈になる。この仮説を検証するため、毎週水曜日の残高を1週間前と比べ、最も減った普通株30銘柄を選んだ。両時点とも残高金額が100億ウォン以上の銘柄だけを対象とした。残高が数十億ウォンの銘柄では、1件の貸借取引でも増減率が大きく振れるためである。選んだ銘柄は次の取引日の終値で買い、1週間後の終値で売った。比較口座では、同じ基準を満たした全銘柄を均等配分して買った。

再開後の76週：1,000万ウォンが2,009万ウォンに

最初の銘柄群は2025年4月2日の残高から選び、4月3日の終値で買った。急減銘柄の口座は4月10日の995万ウォンが最安値で、その後は比較口座より速いペースで増えた。2026年5月7日に最高値の2,852万ウォンとなり、同日の比較口座は1,991万ウォンだった。その後は両口座とも大きく下落し、7月30日には急減銘柄の口座が1,743万ウォン、比較口座が1,219万ウォンとなった。9月17日の最終評価では、急減銘柄の口座は2,009万ウォン、比較口座は1,498万ウォンである。76週のうち、急減30銘柄が比較口座を上回ったのは46週だった。週平均の差は+0.41%p、t値は2.14だった。

2021～2023年は比較口座を下回った

同じルールを過去の2期間にそのまま適用すると、結果は異なる。KOSPI 200、KOSDAQ 150の銘柄に限って空売りが可能だった2021年5月から2023年11月までの130週では、急減30銘柄は比較口座を週当たり0.08%p下回った (t -0.75)。この期間、1,000万ウォンは705万ウォンとなり、比較口座は789万ウォンだった。全銘柄で空売りが禁止されていた2023年11月から2025年3月までの73週は、差が+0.12%p (t 0.84) で、明確ではなかった。1,000万ウォンは1,042万ウォン、比較口座は958万ウォンとなった。同じルールが、ある期間には口座残高を2倍にし、別の期間には比較口座を下回った。仮説が当てはまったのは再開後だけであり、常に通用するルールとは考えにくい。

効果は短期にとどまり、上昇相場と重なった

保有期間を4週に延ばすと、再開後の差は+0.54%p (t 0.67) となり、明確さが薄れる。1週の差が4週間そのまま積み上がるなら1.6%p前後になるはずであり、残高減少後の値動きの大半は1週間以内に終わったと考えられる。再開後の76週は、比較口座も50%近く上昇した相場だった。急減銘柄が相場の上昇により強く反応したのか、返却のための買い戻しで上がったのかは、この計算では切り分けられない。標本期間も1年半にすぎない。毎週30銘柄をすべて入れ替える想定なので、手数料と税金を含めると、2倍という運用結果は目減りする。

主要数値

再開後の急減銘柄口座

2,009万ウォン (+100.9%)

再開後の比較口座

1,498万ウォン (+49.8%)

再開後の週当たりの差

+0.41%p (t 2.14)

比較口座を上回った週

76週中46週

2021～2023年の急減銘柄口座

705万ウォン（比較口座789万ウォン）

保有期間を4週にすると

+0.54%p (t 0.67)

よくある質問

貸借残高が減ると、空売りした側が株を買い戻したということか?

そうとは断定できない。残高の減少は借りた株を返したことを意味するだけで、市場で買い戻して返したのか、もともと持っていた株で返したのかは、このデータには示されていない。空売り以外の目的で借りた株を返した分も含まれている。

再開後の結果は上昇相場のおかげではないか?

一部はその可能性がある。同じ76週で、比較口座も1,000万ウォンから1,498万ウォンに増えた。急減銘柄の口座はそれより週平均0.41%p多く上昇したが、上昇相場でより大きく値上がりする銘柄が多く選ばれていた可能性は、この計算では切り分けられない。

残高が最も増えた銘柄は、同じ期間にどうなったか?

逆の動きだった。同じ76週で、貸借残高が最も増えた30銘柄を買う口座は1,061万ウォンにとどまり、比較口座を週平均0.42%p下回った。残高が増えた銘柄の結果は、空売り禁止期間を扱った逆張りリポートに別途まとめた。